「オープンブック」とは、財務諸表などの経営数字を社員に公開すること。
社員が会社の状況を知ることで、目標を共有するようになるのです。
なぜ「オープンブック」なのか？
会社の今の状況がいいのか、悪いのかも分からないのに、社長が「ともに戦おう」と言うだけでは社員は戦う気にはなりません。知らないというだけで、疑心暗鬼になることもあります。「自分たちはただ働かされているだけで、会社ばかりが儲かっているのではないか」などと考えるようになってしまうのです。
すべての数字を社員に公表する必要はない
ただし、すべての数字を社員に公表するわけではありません。
たとえば、損益計算書のなかでも、販売管理費については、毎月100万円というかたちで公表し、詳細な内訳まで出す必要はありません。
「社長が接待費を使った」「コピー機を買い換えた」という内容まで社員が知る必要はないでしょう。社員には売掛金など社員の活動に連動するものを公開し、幹部には貸借対照表、損益計算書、キャッシュフローといった社長が知っている数字、そして社員の行動を変えるための数字をすべて知らせるのです。
赤字だからこそ現状を説明すべき
「赤字になったら経営数字を教えたくない」そんな社長の気持ちもわかります。
しかし、社員が社長と経営理念を共有することで、「自分たちもがんばらなければ」と思ってさえくれれば、何の心配もいりません。
社員には可能な限り会社の情報（数字）を知らせて、社内一丸となって戦える、そんな会社が「これから伸びる会社」といえるのではないでしょうか。
※この記事は当社メールマガジンの過去の記事を一部修正して転載しております。
